Ｈ14年度

　液状化対策工には、液状化現象の発生そのものを抑制する方法と液状化の発生は許容して構造的に対処する方法がある。以下ではこのうちの前者の中から、適用実績の多い3種類の液状化対策工について述べる。①密度増大工法　地盤の密度を増加させて地盤の液状化強度を増大させる工法である。代表的な工法にサンドコンパクションパイル工法がある。騒音・振動を伴うため、周辺環境に及ぼす易経が比較的大きい点に留意する必要がある。②固結工法　土粒子骨格を固結することにより液状化強度を増大させる工法である。代表的な工法に深層混合処理工法がある。改良材が周辺環境に及ぼす影響や経済性について留意が必要である。③間隙水圧消散工法　過剰間隙水圧を速やかに消散させ、有効拘束力の低下に伴う地盤の剛...
①資料などで行う概略的な予測②詳細な土質試験及び数値解析による予測ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー①資料などで行う概略的な予測　液状化現象は埋め立て地や旧河道での発生事例が多く、対象地点の地盤調査資料がない場合は、地形図による概略的な予測を行う。この予測手法は、広域にわたる検討対象地点で液状化の可能性のある地点を絞り込む際などに用いられる。　対象地盤の地盤調査資料にサウンディング結果がある場合は、定量的かつ簡易に液状化現象を予測できる。この予測手法は、構造物の液状化対策などの検討に用いられ、標準貫入試験を用いた以下の予測方法が多く使われている。　・FL法；地盤各深度の動的せん断強度比Rを、N値、有効上載圧、平均粒径及び細粒分含有率から推定し、地...
土はひずみ振幅レベルが大きくなるに従って応力ーひずみ関係の非線形性が強くなり、繰り返し載荷に対する履歴特性が顕著になる。一般に土のせん断弾性係数G及び減衰係数ｈはひずみ依存性を示し、G／G０～γ、ｈ～γ　G０は初期せん断弾性係数として整理される。　したがって、通常、地盤の動的解析では、地盤の非線形性を考慮して解析する必要がある。地盤の非線形性については、等価線形化モデルと履歴モデルで取り扱う方法がある。　等価線形化法により、動的解析を実施する場合には、上記のG／G０～γ、ｈ～γ　の関係をそのまま解析に用いる。履歴モデルを考慮した逐次積分法により動的解析を実施する場合には、この関係を既往のモデルに当てはめる場合が多い。この場合、履歴法則の設定にはメージン...
耐震設計上の地盤種別とはT＝４∑Hi／Vsi(Hi；層厚　Vsi；せん断波速度)からもとまる地盤の固有周期Tを元に区別される。各種基準で地盤種別ごとにレベル1地震動、レベル2地震動に基づいて設計地震動を設定する場合に、地盤条件の影響を考慮するために規定したものである。　耐震設計上の基盤面とは、対象地点に共通する広がりを持ち、耐震設計上振動するとみなす地盤の下に存在する十分堅固な地盤の上面を想定している。ここで、十分堅固な地盤とは基準により相違はあるが、せん断弾性波速度Vsが300～400ｍ／ｓ程度以上の値としている。耐震設計上の基盤面は、地盤の固有周期Tを算定する際の基準位置の設定、動的解析を実施する際の設計地震動の入力位置の設定などに利用される。　耐...
　土木構造物の耐震性能の照査で考慮する地震動として、構造物の供用期間内に１～2度発生する確率を有する地震動、及び陸地近傍で発生する大規模なプレート境界地震や直下型地震による地震動のように、供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度をもつ地震動の2段階を考慮するものとし、前者をレベル1地震動、後者をレベル2地震動と位置付けている。①レベル1地震動に対する耐震性能全ての構造物を対象とし、損傷を発生させないことを原則とする。このため、地震時の動的応答が弾性限界を超えないものとする②レベル2地震動に対する耐震性能重要な構造物及び早期復旧が必要な構造物は、損傷が発生したり塑性変形が残留しても、地震後、比較的に復旧可能であることを原則とする。このため、構造物の最大...
①設計上の留意点　摩擦杭はどうしても耐力不足を避けることができず、不同沈下による建物傾斜が発生しやすい。したがって、その不備を補うために杭長をなるべき長くする(杭長は杭径の25倍かつ25ⅿ以上とし、全杭長の１／３以上は過圧密層に根入れする)さらに建物基礎体を地中梁等で基礎全体の剛性を高くする。　当地盤のようにN値が2以下の軟弱層では、N値による粘着力の推定が信頼性に乏しいので、別途に土質試験より粘着力を求めて最大周面摩擦力度を推定する。また、杭中心間隔が杭径の5倍以下になると群杭効果が表れるので、周面摩擦の検討は群杭効果による低減を考慮する。②設計に必要な地盤調査・試験地盤調査対象は軟弱な粘性土層を主に行う。調査・試験は・土の標準貫入試験の他乱さない試...
①摩擦杭基礎　当地盤では支持層の深さまで到達しない長さに杭を打設し、埋め土と粘性土の周面摩擦力で建物を支持させる方法である。②部分地盤改良基礎　建物面積よりやや広い範囲全体で、軟弱層を圧程度の深さにわたって地盤改良による強度増加(地盤改良はセメント系の深層混合処理工法が適する)を図り、その上に布基礎またはべた基礎の建物を計画する方法で、ここでは埋め土下の粘性土地盤数ｍ～10ⅿ程度がかいりょの対象となる③パイルドラフト基礎　建物基礎を布基礎やベタ基礎等の直接基礎に摩擦杭を併用する基礎形式であり、外力に対して両基礎が複合して機能させる考えである。したがって、基礎底面における地盤の抵抗力が十分に期待できるものとして、この抵抗力を積極的に利用する方法である。　...
①荷重が偏心傾斜する場合の直接基礎の支持力荷重が偏心傾斜する場合の直接基礎の支持力は、偏心に伴う有効載荷面積や傾斜に伴う補正を行って支持力を低減する必要がある。ここで、荷重が偏心する場合の地盤反力度分布はもはや三角形ではなく、実験の結果によると、荷重の作用点を中心とする仮想の基礎幅に対し長方形分布としていると考えてよい。　また、荷重が傾斜する場合の補正については、これまでの研究成果により支持力係数の補正係数や荷重の傾斜を考慮して拡張した支持力係数が提案されているので、これらを用いて支持力を推定するとよい。　なお平板載荷試験の結果を用いて荷重が偏心傾斜する場合の支持力を求める場合には、偏心傾斜のない試験結果をそのまま用いることができないため、試験結果を支...
この場合、横抵抗力が弱くかつ周辺摩擦力が大きいと予想される地盤に、長尺の基礎体を施工することになる。そのため剛性が高く支持力が大きい基礎が適する。その種類として、地中連続壁基礎またはオープンケーソン基礎が候補に挙げられるが、ここでは地中連続壁基礎を選定する。①選定の理由・沈設ケーソンの場合、軟弱層の上に1ロット目を構築する際には不安定で傾斜する可能性がある・50ⅿ以上の深さにケーソン沈設する際の周辺摩擦力が大きく、上載荷重または反力アンカーの必要性が予想される。②地中連続壁基礎施工時の留意点　施工時の垂直精度が十分確保されるとともに、曲がり修正装置のある掘削機種を使用する。掘削中は安定液管理を精密に行い、溝壁崩壊のないようにする。鉄筋かご建込前には、溝...