2019.05.01 08:0324.Ⅰ.12.3 本復旧は抑止工を基本とした対策工が採用された。本復旧後に継続してモニタリングすべき事項を挙げ、モニタリング方法を説明し課題を述べよ本復旧後に必要なモニタリングは以下のものが挙げられる。①地中移動量の観測地中移動量観測は、抑止工により、斜面安定度が確保されているかの確認を行うために実施する。方法としては、孔内傾斜計を利用することができる。課題は本復旧までの変動が大きい場合には、孔内傾斜計が破断し計測不能となる場合が考えられる②斜面左側への拡大有無の監視斜面左側は谷地形を呈しており、崩壊が拡大することが懸念される。したがって、本復旧後にも監視が必要であると考えられる。監視方法としては地表探査及び地表伸縮計により可能である。課題は地表伸縮計は頭部となる位置に的確に設置する必要があり、設置場所が崩壊ブロック内や外となっている場合には、変動状況を捉えることができない。そのため地形状況から設...
2019.05.01 08:0024.Ⅰ.12.2 斜面崩壊が発生。道路を一部閉鎖し民家が迫る。緊急措置のための調査及び応急復旧ための調査段階で調査内容、把握すべき事項、調査位置、方法を述べよ。＜緊急措置のための調査計画>①斜面の地形・地質状況及び崩壊頭部、側部の位置を把握する②斜面の変動状況の把握③斜面に向かって、左斜面上方への崩壊拡大の有無これらを把握するために、まず地表踏査を実施し、崩壊頭部、側部の位置、地形・地質状況をとらまえ、崩壊の素因・誘因を検討する。また、この結果を受けて、応急復旧にむけた調査計画を検討する。 次に変状状況を把握することを目的として、斜面に向かって右側の崩壊頭部に地表伸縮計を設置する。また、斜面左側への拡大が懸念されることから、この場所にも地表観測計を設置する。<応急復旧のための調査計画>応急復旧では、崩壊土砂を取り除き、仮設矢板を設置し、道路をいち早く復旧させる必要がある。しかし、斜面下方に人...
2019.05.01 07:5124.Ⅰ.12.1 大規模斜面崩壊、緊急措置、応急復旧、本復旧各段階での調査、把握すべき事項を述べよ緊急措置段階；崩壊の素因・誘因の検討、災害規模及び変状状況の把握、復旧に向けての調査計画立案を目的として現地踏査を実施する。応急復旧段階；崩壊土砂除去、矢板設置、または押さえ盛土は排土工等の応急工事を安全に実施することを目的に、変状ブロック頭部側部などに地表伸縮計を設置し、斜面動態観測を行う本復旧；対策工を視野に入れ、崩壊地全体の地質状況を把握する事を目的としてボーリング調査を実施する。併せて、孔内傾斜計等の地中観測機を設置し、すべり面深度及び地中移動量調査を実施する。
2019.05.01 07:4224.Ⅰ.9.3 盛土は良好な締固めで80KN／㎡を確認。適切と考える基礎構造を提案し理由を述べよ。留意点も併せて。低層棟；直接基礎高層棟；パイルド・ラフト基礎直接基礎（Raft）の支持能力を生かしつつ，基礎の沈下量を要求性能値内に低減するために，必要最小限の摩擦杭（Pile）を併用する基礎形式理由；低層棟はN5０の泥岩と地耐力８０KN／㎡の盛土の範囲なので、直接基礎としても問題ない。高層棟は盛土範囲となるので直接基礎＋沈下防止杭であるパイルドラフト基礎により支持杭に比べコストダウンを図る。検討により支持力が不足する場合には杭基礎も検討する。設計上の留意点；直接基礎の平面範囲が大きいので、全範囲において８０KN ／㎡の地耐力があるか。平板載荷試験の位置を確認する。基礎、基礎梁、上部構造にはエキスパンションを設け、想定する不等沈下を吸収できる構造を設ける。予めFEM解...
2019.05.01 07:3324.Ⅰ.9.2 傾斜した支持地盤上に高さ15～25ⅿの大型工場を建設。工場施設の基礎地盤の問題点を説明せよ。また、必要な調査・試験内容を述べよ問題点①盛り土の強度不足による不等沈下必要な調査・試験；標準貫入試験、鉛直平板載荷試験、一軸・三軸圧縮試験問題点②盛り土の沈下に伴い、杭基礎にネガティブフリクションが発生する必要な調査・試験；標準貫入試験、孔内載荷試験、一軸・三軸圧縮試験問題点③盛り土の液状化による地盤沈下必要な調査・試験；標準載荷試験、孔内載荷試験、一軸。三軸圧縮試験、粒度試験、繰り返し非排水三軸試験、間隙水圧試験
2019.05.01 07:2624.Ⅰ.9.1 支持層が傾斜した地盤で延長が長い連続梁構造の建物を建設する場合の留意すべき事項①不等沈下；支持層が傾斜した地盤では不等沈下の可能性があるので、その対策として、基礎梁及び上部構造にエキスパンドジョイントを設け、その沈下差を吸収できる構造を設ける②支持層に杭が到達しない；支持杭にて支持する場合、支持杭が傾斜した支持層に全てが届いていない可能性があることが懸念材料として挙げられる。対策として、平面的に細かい地盤調査を行い、支持層の傾斜の詳細を把握しなければならない。もしくは杭の長さを支持層の深い方に統一して施工を行う。③流動水による杭の施工ミス；支持層に沿って流動水が流れている場合は、既成杭の施工時には根固め液がその流動水によって流れてしまい、所定の支持力が発揮できない可能性がある。対策として、地下水調査を行い、水の流れを確認し、流動...
2019.05.01 07:1224.Ⅰ.8.3 軟弱地盤上の8ⅿ盛土の数年後、道路拡幅で速やかに通行止めせず開通させたい。拡幅盛土工事の計画で留意すべき事項を複数上げ、原理の異なる対策工を説明せよ①深層混合処理工法(パワーブレンダー)地盤に固化材を供給・攪拌して地盤を固化する工法。事前に矢板を打設して既設盛土の変状に配慮して行う②軽量盛土(FCB工法、EPS)盛土を軽量のFCBやEPSとすることで、地盤への荷重負担を軽減する。軟弱地盤は無処理とするが盛土中は動態観測体制を敷き、端部に盛土の一部が立ち上がらないように注意する。
2019.05.01 05:3824.Ⅰ.8.2 8ⅿ盛土、15ⅿ粘性土N値１、その下部砂礫N値30。水位‐2。設計に必要な検討項目、地盤定数、地盤調査結果の妥当性を判断する着目点<必要な検討項目と地盤定数>・圧密沈下検討；初期間隙比e-logP C、φ、γ、e-logP；沈下量把握、Cc圧密係数、Cv、ｍｖ；体積圧縮係数・盛り土のすべり破壊；安定計算；C、φ、γ<地盤定数を決定するのに妥当性を判断する着目点>・粘性土は正規圧密状態から過圧密状態へと変化する場合があるなど、土質特性の変化に留意し、土層断面を十分検討する。・盛り土材料について、材料の粒度と突き固め条件などが適切であるか確認する・粘性土地盤について、室内試験の値であるか、その時の供試体の精査、採取深度、試験せんだん力との関係、実施数量、含水比等の確認・サンプリング手法や保管状況などによる土質変化有無。
2019.05.01 05:3424.Ⅰ.8.1 一般的な道路盛土の計画において、変状のおそれのある基礎地盤状態を3つあげ、説明せよ。①軟弱粘性土地盤；軟弱粘性土が厚く堆積する地盤では、長期的に圧密沈下が生じ、盛土形状が維持できない懸念がある。また、支持力が不足し、盛土荷重にたいしてすべり破壊を生じる可能性がある②液状化する緩い地盤地下水位が高い状態で地上より20ⅿの範囲に緩い砂質土が堆積する地盤では地震時に液状化する可能性がある。液状化により地盤を構成する土粒子の構造が低下し、間隙水が上昇して地盤が沈下する。③切盛境の地盤堅固な切土地盤と軟弱地盤の境において、各土層の支持力特性に差異があり、盛土区間が顕著に沈下する。
2019.05.01 05:2424.Ⅰ.7.3 高さ5～20ⅿの盛土計画。室内試験から締固め特性が良好でない。設計定数を室内試験から求める。試験方法、選定理由、設計定数の決定に対しての留意点室内締固め試験から締固め特性が良好でないことが判明している。このことから盛り土材料は粘性土が含まれていることが推定される。したがって、設計定数を求める試験は三軸圧縮試験CU試験を採用する試験は盛り土材料全体を代表できるように試料選定に注意する必要がある。また、含水状態を保持させるようにする。
2019.05.01 05:1424.Ⅰ.7.2 現地発生土の転圧による盛土の現場締固め管理方法を説明せよ。室内と現場で異なる理由を説明し、それぞれの留意点を述べよ<現場締固め管理方法>現場の締固め程度は、現場密度試験により求める。現場密度試験は密度が明確な砂や水で置き換えることで密度を求める置換法と、微弱なγ線やβ線などの放射線を地盤に拡散し、戻ってくる量より密度と含水比を求めるRI法がある<室内試験と現場試験の特性が異なる理由と留意点>①礫の混入同じ場所から採取した場合でも、その土質は一定ではない。室内試験における礫の最大径は通常37.5㎜これより大きく、密度の高い礫が混入する場合は室内と現場締固め結果に差異が生じる。対象土の粒度特性を把握し、礫分補正を踏まえたうえで評価を行う。礫(試験で規定する最大径)割合が40％以上の場合は大型締固め試験をを行う。現場ではその地点における礫の割合を...
2019.05.01 04:5924.Ⅰ.7.1 盛り土材料の締固め特性を調べるための締固め試験方法をのべよ。さらに締固め曲線を用いて試験結果の整理方法及び試験結果の解釈を説明せよ<試験方法>①盛り土材料の含水比を自然含水比を考慮して、3段階に調整する。調整は砂質土では一度乾燥させてから行うが、粘性土では調整が難しいことから、自然状態で乾燥させるか、水を加える方法が一般的である。②調整した土試料は、φ10～15㎝のモールドに25㎏のランマーを使用して3層15回で突き固め、それぞれの含水比状態の供試体を3個作成する③それぞれの供試体の含水比、湿潤密度を測定し、乾燥機で乾燥させ、乾燥密度を測定する。<整理方法及び試験結果の解釈>前述した各含水比の湿潤密度及び乾燥密度を平均し、横軸に含水比、縦軸に湿潤密度を取ったグラフにそれぞれの値をプロットし、3点を通過する締固め曲線を描く。締固め曲線は凸状となり、凸部となる...