20.Ⅰ.1.2土留め支保工の本体構造、検討すべき事項、検討方法、必要な地盤情報

仮設土留めの検討は地盤Ｎ値が２以下の軟弱地盤であるため弾塑性法を適用する。仮設の為地震時は行わない。

　弾性梁の理論式に各掘削過程での荷重を与えて、逐一掘削解析を行い、各掘削段階での土留め支保工の変位、断面力を求める。必要な土質情報は、単位体積重量、主働土圧係数、受働土圧係数、地盤反力係数、地下水位、支保工のばね係数。

　掘削底面の安定性はボイリング、ヒービング、パイピング、盤ぶくれ。必要な地盤情報は地盤の単位体積重量、間隙比、土粒子比重、含水比、透水係数、土留め壁内側の地下水位浸透流にかかわる情報。